相談屋のブログ　in 八王子

時々、電話で相談する事があります。
簡単な事なら・・と思って話しをお伺いするのですが、一番困る相談は、ご本人の友人、知人の悩み、本人に変わって相談する場合です。
始めに断ってから相談を始める方もいれば、途中から実は・・と言う場合があります。

確実に言える事は、時間の無駄という事です。
本人でない限り、相談をやっても何の意味もありません。なぜなら、本人でしか、本当の困った事が解らないからです。

さらに、一番困るのは本人でもないのに、自分の意見を言って、こちらの話を聞かない事です。

つまり、電話してきた友人は相談ではなく、自分が正しいかどうかを確認しているようで、私が話をすると、途中で遮るように、電話してきた友人は、「実は・・・」と新たな事実を話し始めます。

そして、新たな事実に基づいて、話をすると、また中断され、「実は・・・」　と・・・・

要は問題点がまとまっていないのかもしれませんが・・・

結果、話を聞いて欲しいのか・・・と、思い、ボランティアと諦めて、話を永遠と聞く事になります。

そして最後に
「お話の事、よく解りました。但し、ご本人の話でなければ、お電話ですので、私に誤解等もあるかもしれませんので、私からのお電話でどう、お答えすればよいか解りません。十分なご相談が出来ず、申し訳ありません。」

こう言うと、相手は、満足して私へお礼を言うのです・・・　結局、相談ではなくて、誰かに話しをしたかったんだな・・と改めて思うところです。

仕事にはいろんな仕事ありますが、時々、将来性についての質問を受けます。
私の答えは決まっていまして、「解りません」です。

未来が解る人がいたら、それはルール違反ですから、わかるわけがない。
もちろん、そんな意地悪な回答をした後、追加説明しなくてはいけません。

「今」、そのお仕事に仕事は「ありますか？」

もし、あれば、今、その仕事は良い事となります。もちろん、仕事をするに準備期間が必要であれば、準備が整った時にどうなっているか解りません。

それから将来有望かどうかの質問であれば、私の経験上、公務員は今のところ間違いないと思います。将来性というより、過去、半世紀以上に渡り、経験上、安定しているという意味ですが・・

と回答します。

時々、資格についての将来性も聞かれます。これも回答は簡単です。今、その資格が要請されるような仕事はありますか？

例えば、身近な人が弁護士を雇って裁判していれば、なるほど、弁護士は仕事があるね・・となります。

そして、現在関心を持っている資格が、自分も含め、周りにお世話になっている人がいなければ、今は「仕事が少ない」と単純に判断出来ると思います。

たとえお世話になっている人がいない場合でも極端に言えば、街で見かけるもの、例えば、測量士さんとか、不動産の販売現場は見かけますよね・・不景気と言っても不動産関連の資格の仕事について、仕事はあるんだなあと思えます。多いとか少ないとかは別ですよ。先ずは見かけるか否かが大事です。

そして、お世話になっている人や街で見かける事もない仕事（資格）というのは、簡単に言えば、仕事がない。たとえ仕事があったとしても、極めて少ないと覚悟する必要があります。極めて仕事が少ないという事は、仕事を見つけるのに相当苦労する事です。
結構、簡単な理屈だと思います。もちろん、特殊な仕事は別です。例外は何にでもあります。

ただし、言うまでもなく、仕事が多い、少ないと、「稼ぐ事」とは違いますから。

もし、仕事の選択で迷っているなら、将来性よりも、自分が楽しいと思えるかどうかで判断するしかないと私自身は考えます。もっと言えば、具体的な内容がイメージ出来ない仕事（資格）は、楽しいと感じる､以前の問題に思えます。

ＴＰＰは交渉であって、相談ではない。
なんとなく政治家は相談と交渉を間違っているのではないかと思います。
ＴＰＰの参加について、各国に対し、どうしようかと相談するなら、誰だって文句は言わないだろうし、総理の曖昧な表現は、「相談」に行くに近かったと思う。
けれど、ＴＰＰは交渉のテーブルに着くという事だから、交渉が、そこから始まるわけで、相談ではない。
相談と交渉の大きな違いは、相談はある意味、こちらの問題点や弱みを見せる事が前提となる。日本の場合もなにやら農業等々問題が・・といった感じだろうけれど、相手は交渉に来ている。
弱みは、弱みとして、相手に提示したら、逆に相手の弱みも容認し、妥協点を探る流れになろうだろうが、「妥協点」を探る事はつまり、相談ではない。
相手に妥協を求める事はこちらも妥協を求められる事になる。
弱みは何かを明確にするのはいいけれど、相手の弱みを認める際の当方の妥協点として、何もを持って行くのだろう・・・
農業の問題は国内の問題のほうが大きいとさえ思うけれど、それでも、そこを弱みとして交渉するなら、それ以外、つまり、農業以外に相手に差し出すプレゼントは何だろう・・・と思ってしまう。

国家間の交渉であれば、秘密のカードもあるだろうし、手の内を見せないなど、当たり前の事を政治家は言うのだけど、過去を顧みると、本当にカードは持っていたのだろうかと疑問に思う。

私には相談と交渉がはき違えている・・と感じる11月でした。

コンサルタント・・って便利な言葉だと思いませんか？
誰でもある意味、なれる職業はコンサルタント・・かもしれません。
コンサルタントに基準はありませんので、自分がコンサルタントをしたいと思う内容であれば何でもいいわけです。

以前、大学を卒業してから就職せずに、中小企業診断士の資格を取得し、直ぐに「経営コンサルタント」の肩書きで名刺をもらった事があります。
また、起業支援コンサルタントという方も居ました。その方は会社を辞めて、「起業支援コンサルタント」という仕事で起業された方でした。

いつも思うのですが、実際、世の中には、天才的な人がいて、経験等々が無くても、素晴らしいアドバイスが出来る方もいるようですが、本当に出来るのかな・・といつも思います。

私も相談屋という、実は冷や汗ものの、サイトを立ち上げているのですから、そんな事を言う資格はないのですが、それでも日々、反省する事も沢山あります。

相談屋もまさに、そうですが、相手の話を聞けるか？

ここに尽きると思います。

先ずは相手が話しやすいと感じる環境、雰囲気が大切で、それはこちらの顔の表情や言葉使いなど、結構、気になるところです。よく、軒先相談ではありませんが、路上に机を出して、士業の相談・・なんてものを見る機会ありますが、あれは士業の方の勉強の場（つまり相談するという経験値を積むという意味で）で、とても本来的な相談が出来るとは思いません。
以前、私も時間制限のある相談コーナーがあり、その中で30分で相手の話を聞いて、相手が気づいていない問題点も含め、それについての解決案などを提示していましたが、今思えば、本当にそれで良かったのか・・と思う事があります。
時間をかければいいという問題ではありませんし、ある程度の時間で内容を聞き取る事は必要ですが、相手が本当に伝えたい事、問題となっている事を抽出し、それが本当に問題となっている事かを確認できるまで吟味しながら聞き続ける・・というのは、なかなか難しいものです。

余談ながら、私が相談を行う際のバイブルとして使っているのは「プロカウンセラーの聞く技術」東山紘久、創元社　です。

もし、ここにコンサルなど、お客の話を聞く事が必要な方は読まれる事をお勧めします。

たとえば本の中で、相手が感情的に話しを始めた場合は、相手の感情を受け止める事を勧めています。確かに、これは実務的です。

前置きが長くなりましたが、コンサルタント業はまさに聞く技術に優れる事が必須だと思います。いわゆる士業、弁護士でも税理士でも、みんなそうですが、資格という基準を超える努力の中でこの「聞く技術」も一定基準を満たす必要がある・・・みたいな資格授与条件だと思うのです。

資格を取得して独立する方からのメール相談が多くなりました。前回と同じ内容となってしまうのですが、やはり、独立する事への不安や独立の可能性の質問が多いですね。いくつか同じような質問ありましたので、概要をブログに紹介します。

士業であっても、飲食店でも工務店でも独立する意味では全く同じ・・・という意味合いが理解できないで悩む方が多いのが士業の独立する方の共通点（あくまで私へメールをする方についてです）に感じる事があります。
つまり、士業の資格の価値を高く見積もり過ぎているように思います。
よく、例にお伝えするのが、調理師の免許を持った方と、弁護士とどちらがお金持ちが多いか？
上を見ればキリが無いと思いますが、総数からすれば確実に調理師の免許です。そこには難易度など問題ありません。
腕が必要な事は当然としても、結局、お客様から好かれるか・・信頼されるか・・・それだけです。そしてそれだけも成功できる保証はありません。それをなんらかの形でアピールする事が出来なければ、存在しない事と同じです。

メールで「弁護士さえ大変だから・・・この弁護士より劣る資格（本人は資格に序列があると思っている）ではちょっと不安ですよね・・・」という質問もありましたが、どうやら資格に収入がついてくると誤解しているようでした。

また、士業の方の共通点として勉強好きです。それはそれで素晴らしいのですが、何時までも何処までも勉強する方が多いのです。
数年前独立された方からメールで、「生活は大変ですが、家族の協力を得て、現在○○の資格取得のため勉強中です。○○の資格を取得したら、高崎さんへ営業しますから宜しく・・・・」

複数の資格を取得をする事が悪いとは思いませんが、疑問は「何をしたいのか？」です。
何かしたい事があって、その為に複数の資格が必要なら、それは当然です。が、そうではないようです。

そもそも、○○の資格を持った方へ依頼する場合、私なら、その道の専門の方へ依頼します。経験の無い方へ依頼する事は、自分の事であれば、可能性ありますが、お客様からの依頼業務の一部を依頼する事は絶対ありません。

また、士業の資格試験の不幸な点は実務と関係ない試験である事かもしれません。民法や憲法の条文を覚えても、「相続放棄の手続きに必要な書類はなんですか？」は答える事は出来ません。
実務では、先ず、この質問に答える事から始まって、法律の話はその延長にあるのです。放棄に関連する条文を覚えても意味ありません。必要書類なんて調べれば解るじゃないか。条文の理解や判例のほうが、法律家として必要じゃないか・・・と、メールで反論された事もありますが、それは間違いと私は思います。ある意味、ネットで調べれば解る程度の事を、即答できる（実はお客様もそれくらいは知っている）レベルでなければ、その先へは進みません。ちょっとお待ちください・・・の瞬間に信用をなくすだけです。もちろん、即答といっても完全に答える必要はありません。放棄であれば、戸籍関係が必要・・・つまり戸籍謄本が必要ですね・・・これくらいのレベルの事です。「完全」でなくとも良いのです。その先で専門家として、解りやすく説明をするサービスが必要となります。お客へアピールする前にそのアピールを放棄しているように思えます。

即答できなければ、お客様は、自分でも知っている事を知らないなんて・・・ともっとも大切な第一印象を悪いものとします。これを挽回するのは大変な作業となります・・・もちろん、私の経験からですが。

士業で独立する方は、そのノウハウについては私なんかより遙かに詳しく、時には私へのアドバイスもあるのですが、ちょっとした、その辺りの事・・・・をメールでお伝えしても、伝わらないのは私の説明能力の欠如かと、途方にくれてしまいます。
もっとも、私も戴いたアドバイスを実行する事は無いので・・・まあ、どっちもどっちなのかもしれませんね。

※　HPでは事務所での相談しかお受けしない事としております。メールでの相談については、ボランティアとして出来る限りご連絡するようにしておりますが、回答までのお時間がかかります。メールのほうが神経を使う事が多いので・・・そのため、特に近隣の方につきましては事務所相談で御願いします。なお、10月から事務所を移転します。6階のフロアの全てを借りる感じとなりますので、これまで以上にお気軽にお立ち寄りください。

私自身が、ある意味脱サラ独立した経緯があるせいか、たとえば、「行政書士として独立するのですが、そのポイントや注意点、ノウハウについて（質問は様々ですが、ほぼ、内容はこんな感じです）相談したい」というものです。
ちょっと・・・と思ったのは「折り返しノウハウについてご連絡方・・」というメールを受けた事もあります。

ただ、この相談への対応は結構、しんどいものがあります。

独立・・となれば、その方の背景が気になってしまいます。独立して家族を養う必要ある方もいれば、定年後の惚け防止で独立する方もいるからです。
実際の相談の際に、そういった背景について本当の事を、特に余裕ある独立の方は言いませんので、相談の後、徒労感を覚える事もあります。

ところで、独立して、うまくいくか、いかないかは、これまで成功された方を見る限り、出発点が本気か、そうでないか・・の違いのような気がします。もちろん、物事、そう単純ではありませんけれど。

私の生業のほうで一番相談が多いのはダントツで相続ですが、実はその次に多いのが国際離婚です。
相続相談は範囲が広く、相続人どうしのトラブルから遺産分割など、様々ですが、2番目に多い、国際離婚はある意味、ピンポイントで相談がきます。

相談内容は日本人と外国人との離婚方法についてのものですが、ここに書いておこうと思います。

実は私へ電話する前に大概の方は法テラスをはじめ、弁護士相談をされている方がほとんどで、弁護士も海外の離婚については専門外という事でたらい回しになっているのが現状です。もっとも、相談した弁護士がちゃんと答えれば、そこで止まるのですから、たまたまたらい回しになった方が私へ連絡してくる・・というのが正しい表現ですね。

ます、離婚出来ますか？という質問については「間違いなく出来る」となります。当たり前と思いますが、国によっては離婚禁止してる国もありますし、ご本人にとっては、離婚を決意、または離婚せざるを得ない選択肢しかない方にとっては、先ず、この事で安心してもらうようにしています。

まず、日本で暮らし（難しく言えば常居所、住民票のある住所で生活を送っている）ている方は、日本人同士の結婚と同じように離婚できますので、ご安心ください。

相手に離婚の同意あれが日本で協議離婚できます。

ただし、相談者の悩みの一番の大きなポイントですが、婚姻の際、日本と相手の国に2箇所に婚姻届けを出していますので、日本で離婚できても相手国はどうか？という事です。

相手の国が日本と同様に協議離婚を認めていれば問題ないのですが、相手の国の法律が協議離婚を認めていない場合は問題となります。
※　国際離婚については生業のサイトに細々かいておりますので、こちらもご覧ください。

回答としては、「外国人配偶者の本国で、日本の協議離婚を認めるか否か、その国の法制度次第」

というのが答えとなります。

答えになっていない・・のですが、と声が聞こえそうですが・・

たとえばフィリピンの方の場合、本国では離婚を認めていませんが、フィリピンの方が外国で離婚した場合、外国人の方が再婚できるなら、フィリピンの方も再婚できる・・つまり、日本の協議離婚を認める形となります。
フィリピンの方との再婚禁止期間については別の（生業のほうの）ブログにもあります。

離婚の問題は別の角度から言えば、「再婚できるか否か」です。

そういった意味では、日本で離婚した場合、外国では未だ認められていなくても、日本では再婚出来ます。
もちろん、国際結婚は二つの国へ婚姻届けを出すのですが、離婚も同じ事には違いありませんし、両方で離婚するのが当然といえば当然です。
学説上の考え方等々あるようですが、法律学者でない私のような者にとっては、その法的背景よりも目の前の対策をどうするか・・・が大切となり、実際には・・・「再婚できる」となります。

では話を戻して、外国人配偶者の本国で離婚する場合の手順は

１　外国人配偶者の大使館へ電話して、日本協議離婚を認めているか確認する。
　　（もちろん認めない国のほうが多いですが、法律は変わる事もあります。先ず確認）
注意）　実は在日大使館の方は法律の専門家いがいないから・・・という方がほとんどです。その時はめげないで本国へ確認しましょう。

２　日本の協議離婚を認めていない場合は、日本での裁判離婚を認めるかどうか確認する。

３　
１）日本の裁判離婚を認める場合は、日本で裁判離婚する。ただし、調停など面倒な手続きを挟む事になります。
２）日本での裁判を認めない場合は、大使館で法的な手続き（国によって異なります。また、アメリカは州によっても異なります）を確認し、それに従い、裁判離婚する。

冷静になって考えると、面倒ですが、やる事は決まっているのです。こんな事、どうしてみんな難しく言うのだろう・・・・・

言うまでもありませんが、それぞれの事案によって厳密は違います。そもそも協議に同意するか、裁判手続きの煩雑さなど、疲れる事も沢山ありますが、概要という事でお含みください。

国際結婚も書類集めで大変かもしれませんが、離婚のほうが結婚より数倍、大変と思います。
あと、親権の問題とハーグ条約との絡み・・・など、この話、面倒な話ばかりです。

相談屋では、こんな相談も承っております。

相談屋というブログを立ち上げてから言うのもなんですが、世の中には大勢の相談員がいます。
それぞれの相談員は自分の経験や知識を踏まえて、問題の解決にあたります。

もちろん、世の中には天才という種族？がおりますので、一概には言えませんが、

困ったな・・と思うのは、学校を卒業し、税理士や中小企業診断士の資格を取得し、直ぐに、「起業コンサルタント」と称する方がです。

実は私が、この仕事を始めた当初、こういった方に相談していただいたのですが、当時はわかりませんでしたが、今思い返すと、酷い話しだった・・・
解りやすく言えば、飯が食えてないようなコンサルタントに、「どうやって飯を食いますか？」という相談を行った事です。

では、どこで、そんないい加減が素人コンサルタントと知り合ったか？

それは、公的機関の無料相談です。

公的機関にすれば、経験年数や、その方の実力などわかりません。最低条件である、「資格」と「所属」が明確であればOKです。

法律相談、市民相談・・・沢山あります。中にはご自身で相談会を立ち上げる方もいます。もちろん、私もその中の一人である事は確かです。

ですが、その相談員のレベルは誰も担保していません。

相談員として最低限度の教育があるかといえば、そんな事も一切ありません。資格は確かにあるでしょう。しかし、起業した経験が無い方が起業の相談ができるでしょうか？

私の場合、相続の相談が一番多いですが、民法の条文を知っていても相続問題の具体的な解決方法を提示する事はほぼ不可能です。

遺産分割でもめた場合、「法定相続」「遺留分」なんで、相談する側は知った上で相談するのですから。法的な知識よりも、円満な交渉をするために、どうやって相続人間の調整を行うかが一番大切です。

これは仕事を通じて、せめて5年以上どっぷり、そういった関連に携わらないと出来ない相談です。知識とは関係ありません。

ただし、30分無料相談の枠の中では正直言って無理だと思っています。落としどころを想定して、話を進める事となります。30分には限界があります。

無料相談を一概に非難するものではありませんが、無料相談をご利用する場合、最後は自分で解決するという気持ちが大切です。

相談で得た答え、ヒントを鵜呑みせず、自分で考える事が大切となります。

世の中には無料というものはありません。公的機関にしても、その場所代はみなさんの税金です。相談を受ける方も、たとえ無料であっても、皆さんの相談を受ける事で経験を積んでいるとお考えください。そう考えると、経験が浅い方の勉強の場として公的機関の無料相談はメリットあるのです。
相談を受ける側とする側、双方にメリットがある事になりますね。

今やfacebook等々の時代ですが、統計によると、この手のものは一気に増加して、その後は徐々に減少して一定の数字になるそうです。
どうやら「フォロー疲れ」というものらしく、確かに、経験はありませんが、いろんな友だしが増え、メールでのやりとりなど実際、とても楽しいだろうと思いますが、世の中、そういった事ばかりに時間を費やすわけにもいきません。
実際、意見なんてものを書かれると、返事をしたくなるわけで、たとえ、それが礼儀的なものでも、ちょっと遅れると、実際には期待なんてされていなくても、妙に気になるものです。

そんな訳で、ブログにこだわって、また、他のサイトもブログにしました。

そもそも、たまたま、このサイトを見て、たまたまブログを開いた方がご覧になれば良い・・・そんな文章であれば、ブログで十分なんですよね。そんなわけでブログを始めます。